公開日：2025/10/29
2025年10月3日、厚生労働省は、今シーズン（2025/2026年シーズン）のインフルエンザが全国的に流行入りしたと発表しました。
日本経済新聞記事（2025年10月3日、Web）
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF03AK10T01C25A0000000/?msockid=186df7c1a2e962ad1d1de368a33b6370
事業場にとっては、インフルエンザ感染により従業員の健康への影響とともに、欠勤が増える、流行することで、生産性の低下につながる恐れがあります。
今回は、インフルエンザについて、職場・個人でできる対策・備えについて、解説します。
目次 |
１ インフルエンザの発生状況
２ インフルエンザの症状・特徴
３ インフルエンザ予防・対策
４ インフルエンザワクチン
５ 職場における対策・注意事項
６ まとめ
１ インフルエンザの発生状況 |
インフルエンザは、例年12月から3月に流行、1月から2月が流行のピークと言われています。
定点当たり報告数が1.00を上回った時が流行開始の目安とされています。
愛知県や東京都などから流行レベルの目安として、注意報、警報が設定されています。
注意報・・・定点当たり報告数が10を上回る
警報・・・定点当たり報告数が30を上回る
過去2シーズンについて振り返ります。
＜2023/2024シーズン＞例年より早く流行入り、長い流行期間
2023/2024シーズン最初の2023年第36週（2023年9月4日から9月10日まで）時点で、定点当たり報告数が4.48であった。
2023年第33週（2023年8月14日から8月20日まで）の定点当たり報告数が1.01であり、8月中旬に流行開始となっていた。
定点当たり報告数が1.00を下回ったのは、2024年第18週（2023年4月29日から5月5日まで）であった。
＜2024/2025シーズン＞爆発的な流行
2024年第44週（2024年10月28日から11月3日まで）の定点当たり報告数が1.04であり、10月末から11月初旬頃に流行開始となった。
2024年第50週（2024年12月9日から12月15日まで）の定点当たり報告数が19.06と急増（前週 9.03）、流行「注意報」レベルとなった。
さらに、定点当たり報告数が、2024年第51週（2024年12月16日から12月22日まで）42.66と流行「警報」レベルとなり、その翌週、第52週（2024年12月23日から12月29日まで）には、64.39とさらに増加しました。
2024年第52週（2024年12月23日から12月29日まで）の定点当たり報告数64.39は、感染症法に基づく現行の報告体制となった1999年以降最大の数であり、爆発的な流行のシーズンだったと言えます。
＜2025/2026シーズン＞
今回の記事を掲載した10月下旬時点で発表されている情報を記載します。
2025年第40週（2025年9月22日から9月28日まで）の定点当たり報告数は1.04であり、10月3日に厚生労働省から流行入りの発表があった。
2025年第42週（2025年10月13日から10月19日まで）の定点当たり報告数は3.26と増加傾向が続いています。
２ インフルエンザの症状・特徴 |
インフルエンザとは、インフルエンザウイルスを原因とする呼吸器感染症です。
発熱、頭痛、 全身倦怠感、筋肉痛、咳、鼻水などの症状が出現します。一般的な風邪に比べ、急な発熱（体温38℃以上）、筋肉痛等全身症状が強いのが特徴です。
インフルエンザの感染経路は、飛沫感染、接触感染です。
３ インフルエンザの予防・対策 |
インフルエンザの予防・対策のポイントは、「侵入させない」（病原体を体に侵入させない）、「やっつける」（免疫により排除）、「うつさない」ことです。
具体的な方法を以下に示します。
４ インフルエンザワクチン |
インフルエンザ発病防止に対するワクチン有効率が60％という報告があります（厚生労働省HP「令和6年度インフルエンザQ&A」より）
※参考）「インフルエンザ発病防止に対するワクチン有効率が60％」とは、
ワクチンを接種しなかった人100人のうち30人がインフルエンザを発病（発病率30％）
ワクチンを接種した人 100人のうち12人がインフルエンザを発病（発病率12％）
⇒ ワクチン有効率＝｛（30－12）／30｝×100＝（1－0.4）×100＝60％
ワクチンはその年に流行が予想されるＡ型２種類、Ｂ型１種類の株で構成されます。
2025/2026シーズンのワクチンは以下の株で構成されています。
Ａ型株
Ａ／ビクトリア／４８９７／２０２２（ＩＶＲ－２３８）（Ｈ１Ｎ１）
Ａ／パース／７２２／２０２４（ＩＶＲ－２６２）（Ｈ３Ｎ２）
Ｂ型株
Ｂ／オーストリア／１３５９４１７／２０２１（ＢＶＲ－２６）（ビクトリア系統）
ワクチン接種後2週間から5カ月程度、効果が維持されると言われています。
インフルエンザウイルスは抗原変異を繰り返し、流行する株が変わるため、前年の免疫が十分に効かない場合が多い。
また、同じ株であっても免疫記憶を強化する「ブースター効果」により、毎年の接種で重症化予防効果が高まるため、ワクチンは毎年接種する必要があります。
例年の流行時期が12月から3月、1月から2月が流行のピークと言われていることから、毎年11月までにワクチン接種することが推奨されています。
５ 職場における対策・注意事項 |
＜日頃の対応＞
職場内流行を予防するため、適時、マスク着用や手洗い、消毒、換気を行う。
オフィスなど屋内作業場については、湿度を保つように心がける（目安：40%以上）。
＜インフルエンザ感染者が発生した時＞
インフルエンザに感染した場合、法令上は休業を義務付ける規定はありません。
ただ、発症から一定期間はウイルスが排出され、周囲の人にうつす可能性があるため、学校保健安全法の規定を準用し、感染した従業員に、発症後５日経過、かつ、解熱後２日間経過するまで休業するようなルールを設定している事業場もあります。
５ まとめ |
- インフルエンザは、例年12月から3月に流行し、1月から2月が流行のピーク
- 予防のため、「侵入させない」「うつさない」「やっつける」ための行動を意識する。
- インフルエンザワクチンは、接種後2週間から5カ月程度、効果が維持され、毎年11月までに接種することが推奨されている。
当事務所は、事業場の現状、要望を聞きながら、親切、丁寧に対応します。
今回紹介したインフルエンザ対策についても、医師、産業医目線からアドバイスします。
産業医選任、業務委託などでお困りの企業様は、お気軽にお問い合わせください。
産業医・労働衛生コンサルタント
髙畑 真司